テレワークなどの在宅勤務が一般的になってきた日本社会ですが、在宅勤務は会社に様々なメリットをもたらします。
まず、優秀な人材の確保です。ブラック体質や柔軟な働き方ができない企業は、離職者も多くなり求職者からは敬遠されます。在宅勤務など多様な働き方を導入していれば魅力的な企業として認識してもらえますし、優秀な社員の定着にも有効です。
しかも現代では、女性の社会進出が求められています。在宅勤務ならば、育児や介護といった重要なライフイベントが発生しても退職する必要はありませんし、育児が原因で退職せざるを得なかった他社の社員の獲得にもつながります。また、戦力の大幅ダウンという事態を避けることもできます。たとえ短時間でも育児休業中に仕事をしてもらえれば、他の社員の負担を減らすことができますし、トラブル回避にも効果があります。
一方休業者のメリットとしては、同僚や上司とのコミュニケーションを保てる点が挙げられます。休業中に全く接点がないと、復帰するときに気まずさを感じがちですが、在宅で勤務を継続していれば職場復帰もスムーズにできます。そして、従業員の心身の健康面でも大きなメリットがあります。出社の必要がなければ、長時間の通勤や満員電車といったストレスから解放されますし、上司や同僚に対する余計な気苦労もしなくてすみます。その上、家族と過ごす時間が増えればプライベートも充実するので、生産性の向上も期待できます。もちろん従業員のタスクや勤務時間を可視化することが大前提ですが、業務の無駄を削減するための対策も立てやすくなり、さらなる生産性の向上が見込めます。
しかも従業員のタスクや責任が明確になれば、社員一人一人の責任感の向上にもつながりますし、自営業者のように責任を持って仕事に打ち込めるようになります。当然ですが、コスト削減もメリットの一つです。出社する社員が減れば広いオフィスを借りる必要はありませんし、フリーアドレス制を導入すれば席の確保も不要となります。交通費の支給も不要ですので、その分を給料に上乗せすればモチベーションも上昇します。他にも、災害や感染症が広まったときでも業務が可能です。これは、昨今の新型コロナウイルスに限ったことではありません。
東日本大震災や台風などの自然災害で出社が困難な場合でも、テレワークのシステムを構築しておけば滞りなく業務を継続できます。緊急事態に仕事を続けられる点も、大きなメリットであるといえます。